世の中おもしろい・凡人の記録

砂上のゴルフ

現役時代、取引先との、あるいは社内外の個人的付き合いでずいぶん数多くゴルフをした。その割に腕前は上達しなかったが、プレーしたゴルフ場は勤務地だった関東、東海だけでなく北海道、東北（福島）、関西（兵庫、和歌山、滋賀）、北陸（石川）、中国（広島）、四国（愛媛）、九州（福岡、大分、宮崎）とほぼ全国にわたる。海外でも、韓国（済州島）、香港、シンガポール、マレーシア、インドネシア（バリ島、ジャカルタ）、イギリス、アメリカ、アラブでプレーした。

ここでのアラブとはUAE(アブダビ）、バーレン、カタールのことであるが、知られているとおりこれらは砂漠の国である。正確には、人間が住み日々活動している所は礫砂漠で、通常は“土漠”と称している。

１９８０年代、アラビア湾岸国で天然芝のゴルフ場を持つのはUAE（アラブ首長国連邦）のドバイだけであった。雨水にも地下水にも頼れないアラビア半島の国では、天然芝の維持管理に海水を浄化した大量の水が必要だからである。そのほかのアブダビ、バーレン、カタールのゴルフ場は、土漠に多少の手を加えて整備し、フェアウエーに見立てて石ころだらけのラフとの境としていた。

そのころカタールには、四つのゴルフ場があった。この地域の石油開発精製（カタール国営石油会社＝QGPC）に関わっていた先人のイギリス人が、彼らのためのゴルフ場を持っていたが、１９８０年代にはカタール製鉄所（QASCO)や、カタール大学、浄水工場の建設のために進出した神戸製鋼や建設会社のフジタなども、社員の福祉のために自前のゴルフ場を造ったのである。そこでは、他社の駐在員や日本大使館の職員なども、自由にプレーすることができた。また、年に１回、神戸製鋼主催で行われるゴルフコンペには、ほとんどの日本人駐在員が参加していた。

アブダビやカタールの勤務時間は、夏季の炎暑に合わせて午前７時から午後２時迄である。それから帰宅して、昼食後一休みしてからゴルフに出かけることも出来る。フェアウェーでは５０センチ（？）四方の人口芝のマットを各自帯同し、その上にボールを載せてショットすることができるが、ラフではそのままの状態でショットしなければならない。ボールは土漠にまみれて見失なわないよう朱色のものを使用する。人工芝のマットと朱色のボールは砂漠ゴルフの必需品ということになるが、これらはスポーツ用品店で売っている。砂漠の国ならではである。グリーンは文字通りの砂を油で固めたものである。グリーンならぬブラウンである。固めたと言っても、パットでボールを転がすと軌跡が”グリーン“上に残る。そのままでは後に続くプレーヤーは困るので、ホールアウト後にグリーン脇にいるインド人のキーパーがバーでグリーンを慣らしてくれることになっている。

ネットで最近の状況を調べたら、１９９３年にカタールでも天然芝の本格的な、ホテル併設のゴルフ場が出来ている。その名もDoha Golf Clubと言い、チャンピオンシップコース（７，３１２ヤード）としてカタールマスターズトーナメントが開催されている。世界第３位の天然ガス産出国になって財政が豊かになり、人口も急速に増えたことで、立派なゴルフ場を持つようになったのだろう。隔世の感である。
Doha Golf Club（YaLaH Qatarサイトより）　～　～　～　～　～　～

京都四条通＜before&after＞

京都四条通＜before＞四条通＜after＞上の２枚の写真は、京都四条通の同じ場所を２００９年７月と２０１４年９月に撮影したもの、＜before&after＞である。比較して、おびただしい屋外看板が消えてすっきりした景観になっていることが分かる。ここに至るまでに、昭和３１年（１９５６年）から２０１４年まで実に６０年ほどの年月を要している。２０２０年にオリンピックを迎える東京も、少しは見習った方が良いと思うが、関係者にそのような動きはあるのだろうか。

アメリカの旅行雑誌Travel＋Leisureが毎年夏発表するWorld's Best Awardの　Top Citiesに京都が昨年に続き１位にランクされた。この雑誌は、アメリカの富裕層を主なターゲットにして月刊１００万部を発行しており、ランクは読者投票によるもの。もちろん、賞の対象は景観だけでなく、京都流の行き届いた「おもてなし」など総合的に観光客によい印象を与えたことによるが、受賞は京都市が景観一新に取り組んできた成果と期せずして合致したということになる。

京都市の景観への取り組みは、昭和３１年の屋外広告物条例制定に遡る。しかし実効は乏しく、２００７年条例を大幅に改正した「京都市屋外広告物条例」により、看板の大きさ、色を規制、市全域で屋外広告や点滅式照明のついた広告を禁止することにしたのだ。　新条例は、景観、デザイン、建築家などの専門家だけでなく、法律、文化芸術、経済界などからなる審議会を経て制定された。７年の経過措置を設け２０１４年９月には完全実施に到達したという。こういう場合障害になるのが、既成看板の改修、撤去に伴う費用の負担であるが、京都市は全額自己負担とした。なかには１００万円以上の撤去費用を負担してまで協力したケースもあったという。そのような市民が一丸となって、古都京都の景観を守るという理念に賛同した結果であり、大いに他の模範となりうるモデルと言えよう。

「清潔ではあるが美しくない日本」（＊）で書いたように、欧米の都市に比べて日本の都市が屋外広告物で溢れていることに対して、日本人はあまりにも無感覚である。香港や台湾、韓国の都市でも同じような景観が見られるので、これは東洋的な独特のセンス？なのかもしれない。東京で言えば、浅草、新宿、渋谷などの繁華街では屋外看板の類も街の賑わいを表す”物”として割り切る見方もあろうが、銀座通りなど繁華街以外の大通りでは、京都市に習って屋外広告物のないすっきりした都市景観を実現したいものだ。それが、日本人の美的センスの成熟度を表すものとなるであろう。

＜ワールドベストシティ 上位10 都市＞[評価基準：風景/旧跡・名所、文化/芸術、レストラン/食べ物、人、買い物、価値]
１位 京都（日本） 91.22 点
２位 チャールストン（アメリカ） 89.84 点
３位 シェムリアップ（カンボジア） 89.57 点
４位 フィレンツェ（イタリア） 89.43 点
５位 ローマ（イタリア） 88.99 点
６位 バンコク（タイ） 88.91 点
７位 クラクフ（ポーランド） 88.69 点
８位 バルセロナ（スペイン） 88.59 点
９位 ケープタウン（南アフリカ） 88.27 点
１０位 エルサレム（イスラエル） 88.18 点

＊この稿は主として、株式会社ネクスト　「Home's Press」に頼った（画像も）。http://www.homes.co.jp/cont/press/reform/reform_00154/

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　～　～　～　～　～　～

半可通の安保論

先に成立した「安全保障関連」の法律を子細に読んだわけでもなく、テレビの国会中継もほとんど聴いていないので、安保法について語る資格はないと自認している。だから以下は、メディアや月刊誌などの情報による、聞きかじりの安保論のそしりは免れない。

そもそも安保法を論じる以前に、戦後民主制議会政治において、これほどいい加減な政権は前代未聞だ。

○安倍首相は、
　＊集団的自衛権は違憲としてきた法制局長官を更迭し、首相に追従する外務省出身者を長官に任命した（１３年８月。その後体調不良で退任）
　＊集団的自衛権は違憲としてきた憲法解釈を変え、これを認める閣議決定をした（１４年７月）
　＊国会で立憲主義の意味を問われ、「王政時代に王権をしばるためのもの」と答弁
　＊国会審議が始まる前の５月にアメリカの議会で、夏までに安保法制を成立させると約束
　＊集団的自衛権は、アメリカ艦船による邦人救出を援護するためとか、海外派兵はホルムス海峡の地雷除去のためとか虚言を弄し、後に撤回した　

○東大法学部卒の礒崎首相補佐官は講演で、集団的自衛権は違憲との批判に対し、安保法制の「法の安定性は関係ない」と発言

○弁護士の資格をもつ高村副総裁は、米軍基地の存在を合憲とした最高裁判所、砂川判決を根拠に、集団的自衛権も合憲と主張

○国会公聴会で自民党推薦を含む３人の学者が集団的自衛権は違憲と断じ、全国の学者１７１名も安保関連法反対の声明を出したが、安倍首相や高村副総裁は「学者が政治を行うわけではない」と一蹴

○元最高裁長官や判事、元内閣法制局長官が、集団的自衛権は違憲とした発言を、首相や官房長官は「一民間人の発言」として無視

○衆議院浜田委員長、参議院鴻池委員長はともに、「１１の法案をまとめて審議することはどうかと思う」と発言

○自衛隊河野統合幕僚長が１４年１２月、「安保法制」は１５年夏までに整備されるとしてワシントンでアメリカ軍幹部と協議していたことが判明（１５年９月）

○参議院委員会で、与党議員が委員長を囲み野党議員との騒乱のなかで委員長の採決の声は聞き取れず、速記録には「採決した」と記載されていない

○集団的自衛権を認めた閣議決定に至る議論が、公文書として残されていないことが判明（１５年１０月）

以上から、安倍政権が考えていることは、「集団的自衛権容認ありき」で、国会審議を含め法律上の手続きなどどうでもよいということが分かる。政治の劣化、極まれりである。

そのようにして成立した法律の柱は、集団的自衛権により「抑止力」を高め、「海外派兵」を可能とするものである。
「抑止」は北朝鮮のミサイル攻撃と中国からの尖閣諸島防衛を想定しているという議論があるが、これは集団的自衛権ではなく個別的自衛権で対処すべきことである。この点は国会でもしばしば混同して議論された。巷でもそのように峻別せずに誤解している向きが多い。

安倍首相が意図する抑止とは、中国による南沙諸島の領土化をアメリカとともに牽制することにある。確かに中国は、口では覇権を求めないと言いながら、アジアの覇権を狙っていることは間違いない。彼らは、アヘン戦争（１８４０～４２年）から日中戦争勝利（１９４５年）まで１００年以上、西欧や日本に自国を蹂躙された恨みがある。その屈辱をバネに明時代までの２０００年にわたる大国の復権を目指しているのだ。だからと言って、日本の艦船が南沙諸島まで出ていけば、中国はそれを口実として艦船による尖閣諸島への干渉介入を強める。日中の摩擦が大きくなるのは必至だ。

グローバル時代の中でも日中両国は、経済的に相互不可分の関係にある。戦争状態になればどちらが困る、という話ではない。経済が資本主義化している中国は、時間はかかろうとも、いずれ、共産党独裁政治との矛盾につきあたる。日本は無用な挑発を避け、逆に関係を深めていくことが「抑止力」を高めることになり、迂遠ではあるが彼の国を民主化に導くことになる、と考える。

外務省アジア太平洋局長などを歴任した田中均氏も、次のように言っている（朝日新聞「耕論」１１月３日）。
「日本も米国のように自衛隊の艦船を（南沙諸島の）１２カイリに出すべきかといえば、そうは思わない。日本には日本の役割がある。二国間外交の場で、あるいは国際会議などの多国間の場でと、様々なチャンネルを通じて国際社会の世論をつくっていき、国際社会として中国にプレッシャーを与えることである」

「ここで重要なことは『中国を敵視すればよい』ということではないという点である。つねに対話をして相手が日本の意見を聞くという状況をつくらなければならない。環境やエネルギー、偶発的事故を防ぐ信頼醸成、東アジア地域協力など様々な分野で協力を深めていく必要がある」

こういう論議に対して、安倍流の自己中心的強硬外交を支持する者は、「生ぬるい」と言うに違いない。だがしかし、中国に対して敵対的言動をすれば、上に記した歴史経過もあり、中国に武力的威嚇を促すだけである。中国に対しては威圧的態度に出れば優位に立てるというものではない。逆に友好的態度のみに徹すれば、中国は増長するだろう。それらのどちらでもない道、毅然たる自衛力を備えた上で対話をする関係にすべきである。そのために相互信頼がなければならない。

上記の田中均は「ここ数年、日中関係が冷え込み、こうした（協力を深める）機会が失われていることは残念である」と結んでいる。中国侵略を否定し、靖国神社参拝に執着し続け、骨の髄まで“歴史改ざん”主義に自らを取り込む安倍首相では、対話の前提となる相手国との信頼醸成は不可能である。

俳人金子兜太揮毫による「アベ政治を許さない」の意味も、単に安保法制に反対と言っているのではなく、強権政治を行う安倍首相そのものの存在を否定するものと捉えるべきであろう。安倍政権が続く限り、国は危うい道を進む。

「海外派兵」とは端的に言えば、アメリカの戦争に加担することであるが、別稿に改める。

　　　　　　　　　　　　安全保障関連法可決？（９月１７日参議院特別委員会）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　～　～　～　～　～　～